省エネと地球温暖化対策

NisshaグループのCO2排出状況

2015年度のCO2排出量は、Nissha国内グループで93,398t-CO2となり、前年度の106,087t-CO2に対して約12%減少しました。主な要因は、ナイテック・プレシジョン・アンド・テクノロジーズ(NPT)と、ナイテック工業(NII)津工場の排出量減少です。

NPT全体では、前年度71,726t-CO2に対して2015年度は61,979t-CO2となり、約14%の減少となりました。生産量の変動が主な要因ですが、NPT加賀工場の小集団活動による歩留まり改善の効果もありました。一方、NPT京都工場をみると、量産本格化により前年度の2,464t-CO2が2015年度は2,945t-CO2となり、約20%増加しています。NII津工場は、産業資材事業の事業環境変化への対応により、前年度の6,566t-CO2が2015年度は888t-CO2の排出と大幅に減少しました。

一方、2015年度の海外生産拠点のCO2排出量は、10,525t-CO2となり、前年度の8,748t-CO2に対して約20%増加しました。海外生産拠点のCO2排出量の半分以上を占めるNissha USAの子会社Eimo Technologiesの排出量は5,085t-CO2となり、前年度に対して約9%増加、日写昆山では11%増加しました。そのほか、あらたにPMX TechnologiesがNisshaグループに加わったことも増加要因のひとつです。同社を除いた場合の海外生産拠点のCO2排出量は9,246t-CO2となり、前年度比約6%の増加です。一方、Southern Nisshaは前年度比約2%減少、広州日写は約10%減少しました。

なお、Nisshaグループが排出するエネルギー起源の温室効果ガスは、CO2以外には殆どなく、その影響は軽微です。

CO2排出量と原単位の推移

CO2排出量と原単位の推移

エネルギー消費量と原単位の推移

エネルギー消費量と原単位の推移

電力消費量の推移

電力消費量の推移

ガス消費量の推移

ガス消費量の推移

ガソリン・軽油・重油・消費量の推移

ガソリン・軽油・重油・消費量の推移

原単位管理と課題

省エネ法の施行により、法人単位のエネルギー使用量の把握と管理が義務付けられています。同法の要求に加え、エネルギー使用の効率改善を目的とし、2013年度から生産量などによる法人ごとの原単位管理を始めました。Nisshaグループの生産拠点でもある関係会社の2014年度の原単位実績をそれぞれ 1.00 とした場合、2015年度は目標「0.99以下」に対して、下表の結果となりました。NPT加賀工場は、生産量の増加と小集団活動による効率改善で大幅に改善され、NII甲賀工場も生産量増加により原単位数値が改善しています。NPT姫路工場およびナイテック印刷(NPC)では、原単位目標が未達になりました。生産量変動に対応し、エネルギー使用効率の改善や固定部分の低減に努めましたが、原単位の改善にはつながりませんでした。

CSR委員会環境安全部会は、CO2排出量管理をマテリアリティ(重要課題)に設定しています。今後も各生産拠点と連携を取りながら継続的に原単位の改善に努めます。
拠点名 原単位(生産量などに基づく) 2015年度
評価
2014年度
実績
2015年度
目標
2015年度
実績
日本写真印刷(本社・東京・大阪ほか) 1.00 0.99以下 0.94
ナイテック工業(甲賀) 1.00 0.99以下 0.86
ナイテック・プレジション・アンドテクノロジーズ(姫路) 1.00 0.99以下 1.15 ×
ナイテック・プレジション・アンドテクノロジーズ(加賀) 1.00 0.99以下 0.64
ナイテック印刷(八千代・京都) 1.00 0.99以下 1.02 ×

Scope (スコープ) 3 についての取り組み

日本写真印刷は、NisshaグループにおけるScope 3排出量の調査を始めました。近年、CDP(カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト)をはじめとして、企業が間接的に排出するサプライチェーンでのGHG排出量であるScope 3(製造、輸送、出張、通勤等)を、対外的に公表する動きが強まっています。中長期の企業価値向上に向けて、環境安全部会では目標値を設定した取り組みを開始しており、2017年度の公表を目指します。

Scope 1, 2, 3: 温室効果ガス排出量の範囲を示す
Scope 1: 事業者が所有または管理する排出源から発生する温室効果ガスの直接排出
Scope 2: 電気、蒸気、熱の使用に伴う温室効果ガスの間接排出
Scope 3: スコープ2を除くその他の間接排出

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