GRIガイドライン対照表

本報告書は、GRI「サステナビリティ・レポーティング・ガイドライン第4版(G4)」の「中核」に準拠しています。ガイドラインの各項目と当社の報告内容の関連は、下表の通りです。
一般標準開示項目 項目 PDF頁
戦略および分析
G4-1 a. 組織の持続可能性の関連性と組織の持続性に取り組むための戦略に関して、組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明 CEOメッセージ 2-3
G4-2 a. 主要な影響、リスクと機会 CEOメッセージ 2-3
Nissha CSRのマテリアリティ 5-7
組織のプロフィール
G4-3 a. 組織の名称 会社概要 91-92
G4-4 a. 主要なブランド、製品およびサービス すぐわかるNISSHA 93-98
G4-5 a. 組織の本社の所在地 会社概要 91-92
G4-6 a. 組織が事業展開している国の数、および組織が重要な事業所を有している国、報告書中に掲載している持続可能性のテーマに特に関連のある国の名称 Nisshaグループ一覧 90
G4-7 a. 組織の所有形態や法人格の形態 会社概要 91-92
G4-8 a. 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客および受益者の種類を含む) すぐわかるNISSHA 93-98
G4-9 a. 組織の規模(次の項目を含む)を報告
・総従業員数
・総事業所数
・純売上高(民間組織について)、純収入(公的組織について)
・株主資本および負債の内訳を示した総資本(民間組織について)
・提供する製品、サービスの量
会社概要 91-92
すぐわかるNISSHA 93-98
G4-10 a. 雇用契約別および男女別の総従業員数
b. 雇用の種類別、男女別の総正社員数
c. 従業員・派遣労働者別、男女別の総労働力
d. 地域別、男女別の総労働力
e. 組織の作業の相当部分を担う者が、法的に自営業者と認められる労働者であるか否か、従業員や請負労働者(請負業者の従業員とその派遣労働者を含む)以外の者であるか否か
f. 雇用者数の著しい変動(例えば観光業や農業における雇用の季節変動)
ダイバーシティの尊重>"Nissha People"の人員構成 33-35
G4-11 a. 団体交渉協定の対象となる全従業員の比率 人権>労働組合との関係 28
G4-12 a. 組織のサプライチェーン サプライヤーさまとのパートナーシップ 74-77
G4-13 a. 報告期間中に、組織の規模、構造、所有形態またはサプライチェーンに関して重大な変更
・所在地または事業所の変更(施設の開設や閉鎖、拡張を含む)
・株式資本構造の変化、その他資本の形成、維持、変更手続きの実施による変化(民間組織の場合)
・サプライヤーの所在地、サプライチェーンの構造、またはサプライヤーとの関係の変化(選択や終了を含む)
編集方針>主な報告範囲の変更 100
サプライヤーさまとのパートナーシップ>サプライチェーンの広がり 75
外部のイニシアティブへのコミットメント
G4-14 a. 組織が予防的アプローチや予防原則に取り組んでいるか否か、およびその取り組み方 コーポレート・ガバナンス>リスクマネジメント 20-21
環境方針と環境管理体制 48-50
G4-15 a. 外部で作成された経済、環境、社会憲章、原則あるいはその他のイニシアティブで、組織が署名または支持したものの一覧表示 CEOメッセージ 2-3
国連グローバル・コンパクト 12
G4-16 a. (企業団体など)団体や国内外の提言機関で、組織が次の項目に該当する位置付けにあるものについて、会員資格の一覧表示
・ガバナンス組織において役職を有しているもの
・プロジェクトまたは委員会に参加しているもの
・通常の会員資格の義務を超える多額の資金提供を行っているもの
・会員資格を戦略的なものとして捉えているもの
主として、組織レベルで保持している会員資格
地域社会とともに>地域における主要な会員資格 89

特定されたマテリアルな側面とバウンダリー
G4-17 a. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっているすべての事業体の一覧表示
b. 組織の連結財務諸表または同等文書の対象になっている事業体のいずれかが報告書の掲載から外れていることはないか
編集方針>報告対象範囲 99
Nisshaグループ一覧 90
G4-18 a. 報告書の内容および側面のバウンダリーを確定するためのプロセス
b. 組織が「報告内容に関する原則」をどのように適用したか
Nissha CSRのマテリアリティ 5-7
G4-19 a. 報告書の内容を確定するためのプロセスで特定したすべてのマテリアルな側面の一覧表示 Nissha CSRのマテリアリティ 5-7
G4-20 a. 各マテリアルな側面について、組織内の側面のバウンダリー
・当該側面が組織内でマテリアルであるか否か
・当該側面が、組織内のすべての事業体(G4-17 による)にとってマテリアルでない場合、次の2 つの方法のどちらかを選択
– G4-17 の一覧に含まれており、その側面がマテリアルでない事業体または事業体グループの一覧、または、
– G4-17 の一覧に含まれており、その側面がマテリアルである事業体または事業体グループの一覧
・組織内の側面のバウンダリーに関して具体的な制限事項
編集方針>報告対象範囲 99
Nissha CSRのマテリアリティ 5-7
G4-21 a. 各マテリアルな側面について、組織外の側面のバウンダリー
・当該側面が組織外でマテリアルであるか否か
・当該側面が組織外でマテリアルである場合には、当該側面がマテリアルである事業体または事業体グループ、側面がマテリアルとされる理由となった要素。また、特定した事業体で当該側面がマテリアルである地理的所在地
・組織外の側面のバウンダリーに関する具体的な制限事項
編集方針>報告対象範囲 99
Nissha CSRのマテリアリティ 5-7
G4-22 a. 過去の報告書で提供した情報を修正再記述する場合には、その影響および理由 該当なし
G4-23 a. スコープおよび側面のバウンダリーについて、過去の報告期間からの重要な変更 編集方針>主な報告範囲の変更 100
ステークホルダー・エンゲージメント
G4-24 a. 組織がエンゲージメントしたステークホルダー・グループの一覧 NISSHAのステークホルダー 8-9
G4-25 a. 組織がエンゲージメントしたステークホルダーの特定および選定基準 NISSHAのステークホルダー 8-9
G4-26 a. ステークホルダー・エンゲージメントへの組織のアプローチ方法(種類別、ステークホルダー・グループ別のエンゲージメント頻度など)。またエンゲージメントを特に報告書作成プロセスの一環として行ったものか否か NISSHAのステークホルダー 8-9
G4-27 a. ステークホルダー・エンゲージメントにより提起された主なテーマや懸念、およびそれに対して組織がどう対応したか(報告を行って対応したものを含む)。また主なテーマや懸念を提起したステークホルダー・グループ NISSHAのステークホルダー 8-9
サプライヤーさまとのパートナーシップ>サプライヤーさまのCSR監査 75-76
報告書のプロフィール
G4-28 a. 提供情報の報告期間(会計年度、暦年など) 編集方針>報告対象期間 99
G4-29 a. 最新の発行済報告書の日付(該当する場合) 編集方針>報告対象期間 99
G4-30 a. 報告サイクル(年次、隔年など) 編集方針>報告対象期間 99
G4-31 a. 報告書またはその内容に関する質問の窓口 編集方針>発行部門およびお問い合わせ先 101
GRI 内容索引
G4-32 a. 組織が選択した「準拠」のオプション
b. 選択したオプションのGRI 内容索引
c. 報告書が外部保証を受けている場合、外部保証報告書の参照情報(GRI では外部保証の利用を推奨しているが、これは本ガイドラインに「準拠」するための要求事項ではない)
GRIガイドライン対照表 102-113
保証
G4-33 a. 報告書の外部保証に関する組織の方針および現在の実務慣行
b. サステナビリティ報告書に添付された保証報告書内に記載がない場合は、外部保証の範囲および基準
c. 組織と保証の提供者の関係
d. 最高ガバナンス組織や役員が、組織のサステナビリティ報告書の保証に関わっているか否か
サステナビリティレポートに対する保証は受けておりません。

ガバナンス
ガバナンスの構造と構成
G4-34 a. 組織のガバナンス構造(最高ガバナンス組織の委員会を含む)。経済、環境、社会影響に関する意思決定の責任を負う委員会の特定 16-21
4-5
G4-35 a. 最高ガバナンス組織から役員や他の従業員へ、経済、環境、社会テーマに関して権限委譲を行うプロセス CSRマネジメント 4-5
G4-36 a. 組織が、役員レベルの地位にある者を経済、環境、社会テーマの責任者として任命しているか、その地位にある者が最高ガバナンス組織の直属となっているか否か CSRマネジメント 4-5
G4-37 a. ステークホルダーと最高ガバナンス組織の間で、経済、環境、社会テーマについて協議するプロセス。協議が権限移譲されている場合は、誰に委任されているか、最高ガバナンス組織へのフィードバック・プロセスがある場合は、そのプロセス コーポレート・ガバナンス>コーポレート・ガバナンス体制図 17
CSRマネジメント 4-5
人権>労働組合との関係 28
G4-38 a. 最高ガバナンス組織およびその委員会の構成
・執行権の有無
・独立性
・ガバナンス組織における任期
・構成員の他の重要な役職、コミットメントの数、およびコミットメントの性質
・ジェンダー
・発言権の低いグループのメンバー
・経済、環境、社会影響に関する能力
・ステークホルダーの代表
コーポレート・ガバナンス>取締役・取締役会 17-18
ダイバーシティの尊重>"Nissha People"の人員構成 33-35
G4-39 a. 最高ガバナンス組織の議長が執行役員を兼ねているか否か(兼ねている場合は、組織の経営における役割と、そのような人事の理由) コーポレート・ガバナンス>取締役・取締役会 17-18
G4-40 a. 最高ガバナンス組織とその委員会のための指名・選出プロセス。また最高ガバナンス組織のメンバーの指名や選出で用いられる基準
・多様性が考慮されているか、どのように考慮されているか
・独立性が考慮されているか、どのように考慮されているか
・経済、環境、社会テーマに関する専門知識や経験が考慮されているか、どのように考慮されているか
・ステークホルダー(株主を含む)が関与しているか、どのように関与しているか
コーポレート・ガバナンス>取締役・取締役会、指名・報酬委員会、監査役・監査役会 17-18
G4-41 a. 最高ガバナンス組織が、利益相反が排除され、マネジメントされていることを確実にするプロセス。ステークホルダーに対して利益相反に関する情報開示を行っているか、また最低限、次の事項を開示しているか
・役員会メンバーの相互就任
・サプライヤーその他ステークホルダーとの株式の持ち合い
・支配株主の存在
・関連当事者の情報
コーポレート・ガバナンス>取締役・取締役会 17-18
目的、価値、戦略の設定における最高ガバナンス組織の役割
G4-42 a. 経済、環境、社会影響に関わる組織の目的、価値、ミッション・ステートメント、戦略、方針、および目標、策定、承認、更新における最高ガバナンス組織と役員の役割 基本的な考え方 4
CSRマネジメント 4-5
コーポレート・ガバナンス>内部統制システム 19-20
最高ガバナンス組織の能力およびパフォーマンスの評価
G4-43 a. 経済、環境、社会テーマに関する最高ガバナンス組織の集合的知見を発展・強化するために講じた対策    
G4-44 a. 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスを評価するためのプロセス。当該評価の独立性が確保されているか否か、および評価の頻度。また当該評価が自己評価であるか否か
b. 最高ガバナンス組織の経済、環境、社会テーマのガバナンスに関わるパフォーマンスの評価に対応して講じた措置。この報告では少なくとも、メンバーの変更や組織の実務慣行の変化を記載
   
リスク・マネジメントにおける最高ガバナンス組織の役割
G4-45 a. 経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントにおける最高ガバナンス組織の役割。デュー・デリジェンス・プロセスの実施における最高ガバナンス組織の役割
b. ステークホルダーとの協議が、最高ガバナンス組織による経済、環境、社会影響、リスクと機会の特定、マネジメントをサポートするために活用されているか否か
基本的な考え方 4
CSRマネジメント 4-5
コーポレート・ガバナンス>内部統制システム 19-20
G4-46 a. 組織の経済、環境、社会的テーマに関わるリスク・マネジメント・プロセスの有効性をレビューする際に最高ガバナンス組織が負う役割 基本的な考え方 4
CSRマネジメント 4-5
コーポレート・ガバナンス>内部統制システム 19-20
G4-47 a. 最高ガバナンス組織が実施する経済、環境、社会影響、リスクと機会のレビューを行う頻度 基本的な考え方 4
CSRマネジメント 4-5
コーポレート・ガバナンス>内部統制システム 19-20
サステナビリティ報告における最高ガバナンス組織の役割
G4-48 a. 組織のサステナビリティ報告書の正式なレビューや承認を行い、すべてのマテリアルな側面が取り上げられていることを確認するための最高位の委員会または役職 Nissha CSRのマテリアリティ 5-7
経済、環境、社会パフォーマンスの評価における最高ガバナンス組織の役割
G4-49 a. 最高ガバナンス組織に対して重大な懸念事項を通知するためのプロセス 基本的な考え方 4
CSRマネジメント 4-5
コーポレート・ガバナンス>内部統制システム 19-20
G4-50 a. 最高ガバナンス組織に通知された重大な懸念事項の性質と総数、およびその対応と解決のために実施した手段 CSRマネジメント 4-5
報酬とインセンティブ
G4-51 a. 最高ガバナンス組織および役員に対する報酬方針
・固定報酬と変動報酬
– パフォーマンス連動報酬
– 株式連動報酬
– 賞与
– 後配株式、権利確定株式
・契約金、採用時インセンティブの支払い
・契約終了手当
・クローバック
・退職給付(最高ガバナンス組織、役員、その他の全従業員について、それぞれの給付制度と拠出金率の違いから生じる差額を含む)
b. 報酬方針のパフォーマンス基準が最高ガバナンス組織および役員の経済、環境、社会目的にどのように関係しているか
コーポレート・ガバナンス>指名・報酬委員会、役員報酬、取締役・監査役の報酬等 18-19
G4-52 a. 報酬の決定プロセス。報酬コンサルタントが報酬の決定に関与しているか否か、また報酬コンサルタントが経営陣から独立しているか否か。報酬コンサルタントと組織のこの他の関係 コーポレート・ガバナンス>指名・報酬委員会、役員報酬、取締役・監査役の報酬等 18-19
G4-53 a. 報酬に関するステークホルダーの意見をどのように求め考慮しているか。該当する場合は、報酬方針や提案に関する投票結果    
G4-54 a. 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)に対する比率    
G4-55 a. 組織の重要事業所があるそれぞれの国における最高給与受給者の年間報酬総額の増加率について、同じ国の全従業員の年間報酬総額の中央値(最高給与受給者を除く)の増加率に対する比率    
倫理と誠実性
G4-56 a. 組織の価値、理念および行動基準・規範(行動規範、倫理規定など) 基本的な考え方 4
G4-57 a. 倫理的、法的行為や誠実性に関する事項について助言を与えるため組織内外に設けてある制度(電話相談窓口) 人権>ホットライン 27
G4-58 a. 非倫理的あるいは違法な行為についての懸念や、組織の誠実性に関する事項の通報のために組織内外に設けてある制度(ライン管理職による上申制度、内部告発制度、ホットラインなど) 人権>ホットライン 27

特定標準開示項目 項目 PDF頁
カテゴリー:経済
側面:経済パフォーマンス
G4-DMA    
G4-EC1 創出、分配した直接的経済価値 ステークホルダーへの付加価値配分 24
G4-EC2 気候変動によって組織の活動が受ける財務上の影響、その他のリスクと機会    
G4-EC3 確定給付型年金制度の組織負担の範囲    
G4-EC4 政府から受けた財務援助    
側面 : 地域での存在感
G4-DMA      
G4-EC5 重要事業拠点における地域最低賃金に対する標準最低給与の比率(男女別)    
G4-EC6 重要事業拠点における、地域コミュニティから採用した上級管理職の比率 ダイバーシティの尊重>"Nissha People"の人員構成 33-35
側面 : 間接的な経済影響
G4-DMA      
G4-EC7 インフラ投資および支援サービスの展開と影響    
G4-EC8 著しい間接的な経済影響(影響の程度を含む)    
側面 : 調達慣行
G4-DMA      
G4-EC9 重要事業拠点における地元サプライヤーへの支出の比率    

カテゴリー:環境
側面:原材料
G4-DMA   4-5
48-50
51-54
G4-EN1 使用原材料の重量または量 事業活動による環境影響 55-56
G4-EN2 使用原材料におけるリサイクル材料の割合    
側面:エネルギー*
G4-DMA   4-5
48-50
51-54
G4-EN3 組織内のエネルギー消費量 事業活動による環境影響 55-56
省エネと地球温暖化対策 57-59
G4-EN4 組織外のエネルギー消費量    
G4-EN5 エネルギー原単位 省エネと地球温暖化対策 57-59
G4-EN6 エネルギー消費の削減量    
G4-EN7 製品およびサービスが必要とするエネルギーの削減量    
側面:水 
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
環境方針と環境管理体制 48-50
G4-EN8 水源別の総取水量 事業活動による環境影響 55-56
G4-EN9 取水によって著しい影響を受ける水源    
G4-EN10 リサイクルおよびリユースした水の総量と比率    
側面:生物多様性
G4-DMA      
G4-EN11 保護地域の内部や隣接地域または保護地域外の生物多様性価値の高い地域に所有、賃借、管理している事業サイト    
G4-EN12 保護地域や保護地域外の生物多様性価値の高い地域において、活動、製品、サービスが生物多様性に対して及ぼす著しい影響の記述    
G4-EN13 保護または復元されている生息地    
G4-EN14 事業の影響を受ける地域に生息するIUCN レッドリストおよび国内保全種リスト対象の生物種の総数。これらを絶滅危険性のレベルで分類する    
側面:大気への排出*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
NISSHAのステークホルダー>社外からの評価 10-11
環境方針と環境管理体制 48-50
環境目標と活動実績 51-54
G4-EN15 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 事業活動による環境影響 55-56
G4-EN16 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 省エネと地球温暖化対策 57-59
G4-EN17 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3) 省エネと地球温暖化対策>Scope3についての取り組み 59
G4-EN18 温室効果ガス(GHG)排出原単位 省エネと地球温暖化対策 57-59
G4-EN19 温室効果ガス(GHG)排出量の削減量    
G4-EN20 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量    
G4-EN21 NOx、SOx、およびその他の重大な大気排出    
側面 : 排水および廃棄物*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
NISSHAのステークホルダー>社外からの評価 10-11
環境方針と環境管理体制 48-50
環境目標と活動実績 51-54
G4-EN22 水質および排出先ごとの総排水量 事業活動による環境影響 55-56
G4-EN23 種類別および処分方法別の廃棄物の総重量 事業活動による環境影響 55-56
拠点別廃棄物排出状況 65-67
G4-EN24 重大な漏出の総件数および漏出量    
G4-EN25 バーゼル条約付属文書I、II、III、VII に定める有害廃棄物の輸送、輸入、輸出、処理重量、および国際輸送した廃棄物の比率    
G4-EN26 組織の排水や流出液により著しい影響を受ける水域ならびに関連生息地の場所、規模、保護状況および生物多様性価値    
側面 : 製品およびサービス
G4-DMA      
G4-EN27 製品およびサービスによる環境影響緩和の程度    
G4-EN28 使用済み製品や梱包材のリユース、リサイクル比率(区分別)    
側面 : コンプライアンス*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
環境方針と環境管理体制 48-50
企業倫理・コンプライアンス 22-23
G4-EN29 環境法規制の違反に関する高額罰金の額、罰金以外の制裁措置の件数 該当なし
側面:輸送・移動*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
G4-EN30 製品の輸送、業務に使用するその他の物品や原材料の輸送、従業員の移動から生じる著しい環境影響 省エネと地球温暖化対策>Scope3についての取り組み 59
側面:環境全般
G4-DMA      
G4-EN31 環境保護目的の総支出と総投資(種類別)    
側面:サプライヤーの環境評価*
G4-DMA   サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
G4-EN32 環境クライテリアにより選定した新規サプライヤーの比率 サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
G4-EN33 サプライチェーンにおける著しいマイナス環境影響(現実的、潜在的なもの)、および行った措置    
側面:環境に関する苦情処理制度
G4-DMA      
G4-EN34 環境影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度を通じて申立、対応、解決を行ったものの件数    

カテゴリー:社会
サブカテゴリー:労働慣行とディーセント・ワーク
側面:雇用*
G4-DMA   4-5
G4-LA1 従業員の新規雇用者と離職者の総数と比率(年齢、性別、地域による内訳)    
G4-LA2 派遣社員とアルバイト従業員には支給せず、正社員に支給する給付(主要事業拠点ごと)    
G4-LA3 出産・育児休暇後の復職率と定着率(男女別) 多様な働き方を支援>主な休暇・休業取得状況 40-41
側面:労使関係
G4-DMA   CSRマネジメント
4-5
人権>労働組合との関係 28
G4-LA4 業務上の変更を実施する場合の最低通知期間(労働協約で定めているか否かも含む) 人権>労働組合との関係 28
側面:労働安全衛生*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
NISSHAのステークホルダー>社外からの評価 10-11
社員の安全と健康>労働安全衛生方針と安全衛生目標、安全衛生マネジメントシステムと安全衛生委員会 43-44
G4-LA5 労働安全衛生プログラムについてモニタリング、助言を行う労使合同安全衛生委員会に代表を送る母体となっている総労働力の比率    
G4-LA6 傷害の種類と、傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤の比率および業務上の死亡者数(地域別、男女別) 社員の安全と健康>労働災害の発生状況、労働災害発生件数 44-45
G4-LA7 業務関連の事故や疾病発症のリスクが高い労働者数    
G4-LA8 労働組合との正式協定に定められている安全衛生関連のテーマ    
側面:研修および教育*
G4-DMA   人材育成>人材育成方針 30
G4-LA9 従業員一人あたりの年間平均研修時間(男女別、従業員区分別) 人材育成>2015年度研修実績 32
G4-LA10 スキル・マネジメントや生涯学習のプログラムによる従業員の継続雇用と雇用終了計画の支援    
G4-LA11 業績とキャリア開発についての定期的評価を受けている従業員の比率(男女別、従業員区分別) 人権>公正な評価と処遇 27
側面:多様性と機会均等*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
ダイバーシティの尊重 33-37
G4-LA12 ガバナンス組織の構成と従業員区分別の内訳(性別、年齢、マイノリティーグループその他の多様性指標別) ダイバーシティの尊重>"Nissha People"の人員構成 33-35
側面:男女同一報酬
G4-DMA      
G4-LA13 女性の基本給と報酬総額の対男性比(従業員区分別、主要事業拠点別) 人権>賃金の管理 27
側面:サプライヤーの労働慣行評価*
G4-DMA   サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
G4-LA14 労働慣行クライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率 サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
G4-LA15 サプライチェーンでの労働慣行に関する著しいマイナス影響(現実のもの、潜在的なもの)と実施した措置 紛争鉱物に対する取り組み 78
側面:労働慣行に関する苦情処理制度
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
人権>労働組合との関係 28
G4-LA16 労働慣行に関する苦情で、正式な苦情処理制度により申立、対応、解決を図ったものの件数 人権>ホットライン 27

サブカテゴリー:人権
側面:投資
G4-DMA    
G4-HR1 重要な投資協定や契約で、人権条項を定めているもの、人権スクリーニングを受けたものの総数とその比率    
G4-HR2 業務関連の人権側面についての方針、手順を内容とする従業員研修を行った総時間(研修を受けた従業員の比率を含む)    
側面:非差別*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
人権>労働・人権に関する基本方針、マネジメントシステムの構築・運用 26
G4-HR3 差別事例の総件数と実施した是正措置 該当なし
側面:結社の自由と団体交渉
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
人権>労働・人権に関する基本方針、マネジメントシステムの構築・運用 26
G4-HR4 結社の自由や団体交渉の権利行使が、侵害されたり著しいリスクにさらされているかもしれないと特定された業務やサプライヤー、および当該権利を支援するために実施した対策 人権>結社の自由と団体交渉 28
サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
側面:児童労働
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
人権>労働・人権に関する基本方針、マネジメントシステムの構築・運用 26
G4-HR5 児童労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、および児童労働の効果的な根絶のために実施した対策 人権>労働・人権に関する基本方針 26
サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
側面:強制労働*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
人権>労働・人権に関する基本方針、マネジメントシステムの構築・運用 26
G4-HR6 強制労働事例に関して著しいリスクがあると特定された業務やサプライヤー、およびあらゆる形態の強制労働を撲滅するための対策 人権>労働・人権に関する基本方針 26
サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
側面:保安慣行
G4-DMA      
G4-HR7 業務関連の人権方針や手順について研修を受けた保安要員の比率    
側面:先住民の権利
G4-DMA      
G4-HR8 先住民族の権利を侵害した事例の総件数と実施した措置    
側面:人権評価
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
G4-HR9 人権レビューや影響評価の対象とした業務の総数とその比率 人権>結社の自由と団体交渉 28
側面:サプライヤーの人権評価*
G4-DMA   サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
G4-HR10 人権クライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率 サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
G4-HR11 サプライチェーンにおける人権への著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)および実施した措置 紛争鉱物に対する取り組み 78 
側面:人権に関する苦情処理制度
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
G4-HR12 人権影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度により申立、対応、解決を図ったものの件数 人権>ホットライン、ハラスメント相談窓口 27

サブカテゴリー:社会
側面 : 地域コミュニティ
G4-DMA    
G4-SO1 事業のうち、地域コミュニティとのエンゲージメント、影響評価、コミュニティ開発プログラムを実施したものの比率    
G4-SO2 地域コミュニティに著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)を及ぼす事業    
側面:腐敗防止*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
企業倫理・コンプライアンス 22-23
G4-SO3 腐敗に関するリスク評価を行っている事業の総数と比率、特定した著しいリスク    
G4-SO4 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 腐敗防止の取り組み 79
企業倫理・コンプライアンス>推進体制・取り組み 22-23
G4-SO5 確定した腐敗事例、および実施した措置    
側面:公共政策
G4-DMA      
G4-SO6 政治献金の総額(国別、受領者・受益者別)    
側面:反競争的行為
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
企業倫理・コンプライアンス 22-23
G4-SO7 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により法的措置を受けた事例の総件数およびその結果    
側面:コンプライアンス*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
企業倫理・コンプライアンス 22-23
G4-SO8 法規制への違反に対する相当額以上の罰金金額および罰金以外の制裁措置の件数 該当なし
側面:サプライヤーの社会への影響評価*
G4-DMA   サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
G4-SO9 社会に及ぼす影響に関するクライテリアによりスクリーニングした新規サプライヤーの比率 サプライヤーさまとのパートナーシップ>購買基本方針、サプライヤーさまのCSR監査 74-76
G4-SO10 サプライチェーンで社会に及ぼす著しいマイナスの影響(現実のもの、潜在的なもの)および実施した措置 紛争鉱物に対する取り組み 78
側面:社会への影響に関する苦情処理制度
G4-DMA      
G4-SO11 社会に及ぼす影響に関する苦情で、正式な苦情処理制度に申立、対応、解決を図ったものの件数    

サブカテゴリー:製品責任
側面:顧客の安全衛生
G4-DMA   4-5
10-11
83
G4-PR1 主要な製品やサービスで、安全衛生の影響評価を行い、改善を図っているものの比率    
G4-PR2 製品やサービスのライフサイクルにおいて発生した、安全衛生に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別) 消費者課題>製品の品質・安全性 83
側面:製品およびサービスのラベリング
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
消費者課題>品質方針、品質マネジメントシステム 81
G4-PR3 組織が製品およびサービスの情報とラべリングに関して手順を定めている場合、手順が適用される製品およびサービスに関する情報の種類と、このような情報要求事項の対象となる主要な製品およびサービスの比率    
G4-PR4 製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制ならびに自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別)    
G4-PR5 顧客満足度調査の結果    
側面:マーケティング・コミュニケーション
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
企業倫理・コンプライアンス 22-23
G4-PR6 販売禁止製品、係争中の製品の売上    
G4-PR7 マーケティング・コミュニケーション(広告、プロモーション、スポンサー活動を含む)に関する規制および自主的規範の違反事例の総件数(結果の種類別)    
側面:顧客プライバシー*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
NISSHAのステークホルダー>社外からの評価 10-11
情報セキュリティの取り組み>情報セキュリティ基本方針・情報セキュリティ管理体制 69-70
G4-PR8 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して実証された不服申立の総件数 不服申立の報告はありません  
側面:コンプライアンス*
G4-DMA   CSRマネジメント 4-5
企業倫理・コンプライアンス 22-23
G4-PR9 製品およびサービスの提供、使用に関する法律や規制の違反に対する相当額以上の罰金金額 消費者課題>製品の品質・安全性 83

*マテリアルアスペクト(重要側面)に特定した項目

Page top