TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言に基づく情報を開示
2022年6月30日
NISSHA株式会社
NISSHA株式会社（以下、当社）は、2022年1月にTCFD*1提言に対し賛同を表明し、気候変動に関する機会とリスクが事業に与える財務的影響についての分析を進めてきました。このたび発行したサステナビリティレポートおよびWebサイトにおいて、TCFD提言に基づく気候変動関連の情報開示をいたしました。
併せて、コーポレート・ガバナンス報告書のコーポレートガバナンス・コードへの対応状況*2も更新し、TCFD提言に基づく開示について追記しています。
*1：TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosure）は、主要国の中央銀行や金融規制当局などが参加する国際機関である金融安定理事会（FSB）により設立された組織。投資判断の重要な材料となる気候変動に関するリスクと機会およびそれらの財務的な影響の情報開示を推奨しています。
*2：コーポレートガバナンス・コード補充原則3-1③の後段、TCFDまたはそれと同等の枠組みに基づく開示の質と量の充実への対応。
*1：TCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosure）は、主要国の中央銀行や金融規制当局などが参加する国際機関である金融安定理事会（FSB）により設立された組織。投資判断の重要な材料となる気候変動に関するリスクと機会およびそれらの財務的な影響の情報開示を推奨しています。
*2：コーポレートガバナンス・コード補充原則3-1③の後段、TCFDまたはそれと同等の枠組みに基づく開示の質と量の充実への対応。
・掲載の内容は、発表時の情報であり、以後予告なしに変更されることがあります。リスクおよび不確実な事実により、実際の結果が予測と異なる場合があります。あらかじめご了承ください。
・「NISSHA」は、NISSHA株式会社を表し、「NISSHAグループ」は、NISSHA株式会社とそのグループ会社の総称を表します。
・「NISSHA」は、NISSHA株式会社を表し、「NISSHAグループ」は、NISSHA株式会社とそのグループ会社の総称を表します。
